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フリーターになるのと就職留年、どちらが就職活動で有利?

最終更新日: 2017年9月19日

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新卒時の就職活動がうまくいかず、フリーターになるのか、就職留年をするのか、で迷っている人もいると思います。

いったいどちらが就職活動では有利なのでしょうか。

今現在は就職留年が有利

当サイトを訪問している人には、すでにフリーターになっている人も多いと思いますが、今の日本の就職活動環境ではフリーターよりも就職留年をした人のほうが就職活動で有利になりやすいです。

なぜなら、超大手や大手企業は、採用を新卒採用だけにしぼっている企業も多く、いったんフリーターになると求人に応募することすらできないケースもあるからです。

最近では、このような就職活動環境はよくないといわれ、政府主導で法改正が行われて、フリーターなどの既卒者を採用する企業も増えてきましたが、それでも新卒者が有利なことに変わりはありません。

もし、今現在就職留年をするのか迷っていて、超大手や大手企業を目指すのなら、就職留年をする選択はよい方法だと思います。

ただし、留年期間にも学費はかかりますし、留年をしても目標の企業に内定がもらえる保証はないので、大手だけでなく中小の企業にも目を向けて幅広い企業に応募するようにしたいです。

中小企業を目標にするなら、フリーターになるのもよい

大学新卒者の求人倍率は、「大卒求人倍率」としてリクルートワークスが調査を行っています。

2014年では、大企業(従業員5,000人以上)への大卒求人倍率は0.54倍中小企業への大卒求人倍率は3.26倍という結果が出ています。

求人倍率0.54倍とは、応募者1人に対し企業の求人が0.54社、求人倍率3.26倍とは、応募者1人に対し企業の求人が3.26社存在するということを表します。

つまり、大企業は、大学新卒者だけを採用していても採用予定人数を満たせるのですが、中小企業は、大学新卒者だけを採用していると、3社に2社は採用人数を満たすことができないのです。

そのような中小企業は、新卒の人に限らず幅広い人材を求めることが多いので、フリーターになっても、仕事へのやる気や意欲を感じてもらえれば採用される可能性が高いです。

ですので、中小企業を目標に就職活動を行うのであれば、学費がかかる就職留年をせずに、フリーターになるのもよいでしょう。

しかし、中小企業であっても、採用基準を下げることはしないという経営者も多いので、誰でも採用されるわけではありません。

フリーターからの就職活動であっても、しっかり就職活動対策をして採用選考に臨むようにしたいです。

まとめ

大企業を目指すのであれば、就職留年をしたほうがよく、中小企業を目指すのであれば、就職留年をしても、フリーターになってもどちらでもよいでしょう。

ただし、どちらを選んだとしても、きちんと就職活動対策を行って、採用選考に臨みましょう。

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